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教育発達学専攻

人材養成上の目的・教育目標

心理学研究科教育発達学専攻は、心理学研究科の「人材養成上の目的・教育目標」に基づき、教育発達学専攻の「人材養成上の目的・教育目標」を次のとおり定める。

修士課程
幅広い心理学的素養を基盤とし、教育発達学の専門的知識・技能を生かして研究職を目指すために必要な研究能力をもつ人材、および多様な支援の場で活躍できる高度専門職業人の養成を目的とする。

課程修了の認定・学位授与に関する方針 (ディプロマ・ポリシー)

心理学研究科教育発達学専攻は、心理学研究科の「課程修了の認定・学位授与に関する方針」に基づき、教育発達学専攻の「人材養成上の目的・教育目標」に沿った人間を育成するため、所定の期間在学して所定の単位を修得し、かつ必要な研究指導を受けたうえ、学位論文の審査および試験に合格することを課程修了認定と学位授与の要件とする。

修士課程

2年以上在学し、すべての必修科目および選択必修科目を含む36単位以上を取得し、かつ必要な研究指導を受けたうえで、修士論文を作成し、その審査および試験に合格しなければならない。加えて、以下を修得していることを要件とする。

教育課程の編成および実施に関する方針 (カリキュラム・ポリシー)

心理学研究科教育発達学専攻は、心理学研究科の「教育課程の編成および実施に関する方針」に基づき、教育発達学専攻の定める「人材養成上の目的・教育目標」および「課程修了の認定・学位授与に関する方針」に沿って、次のとおり「教育課程の編成および実施に関する方針」を定める。

修士課程

心理学、教育学、障害科学を融合した教育発達学総論、教育発達学特論などの研究基礎科目を 基盤としつつ、各自の興味関心にそった専門性を積み上げていく課題探究科目を配置する。 課題探究科目は、子どもの理解と支援における具体的な課題に直接的に対応した解決力を身につけるために、科目群を、「A 発達の理解領域」、「B 行動の理解と支援領域」、「C 学習の理解と支援領域」、「D 子どもの環境デザイン領域」の4つの領域に細分化している。領域を細分化することによって、それぞれが深めたい領域の課題に直接対応する専門的に焦点化された知識・技能を身につけることを目指す。
本専攻は、実習科目にも重点を置き、多様な現場での取り組みを実践的に学修することを目的として、教育発達臨床研究、教育発達臨床学外実習、障害児臨床実習、および障害児臨床学外実習を配置している。また、研究基礎科目、課題探究科目、臨床実習科目の3つの科目群の学修を総合して、大学院学生それぞれの興味関心に基づく研究テーマについて、研究指導教員の個別指導の下に修士論文を作成する科目も配置している。

入学者の受入れに関する方針 (アドミッション・ポリシー)

修士課程

  1. 求める人材像
    1. 教育発達学の高度な研究に取り組む上で、学士課程等で修得すべき基礎的な知識・技能、思考力・判断力・表現力等を身につけている。
    2. 本学の教育理念である“Do for Others(他者への貢献)”を理解・共感し、現代社会に生起する様々な問題への鋭い洞察力をもち、大学院における教育発達学の高度な研究を通して共生社会の担い手である教育研究者または高度専門職業人として社会に貢献する意欲と可能性をもっている。
    3. 人のこころに興味を抱き、人の生涯発達に子どもを位置づけ、行動と学習過程の支援を中心とした教育発達学の専門分野において研究や実践を推し進め、職業においてその専門性をきわめ、発揮したいと考えている。
    4. 学士課程において教育発達学の基礎、およびその隣接領域を修め、より高度な専門性に興味と関心を抱き、教育発達学の理論や実践を身につけた研究者や実践家になることを希望している。
    5. 家庭、地域といった場における対人関係の相違や、乳幼児期から児童期・思春期までの対人関係の発達的変化や特徴を踏まえて、多様な人々との共生をめぐる専門性を身につけ、研究や実践に生かしたいと考えている。
  2. 入学者選抜の基本的方針
    上記「求める人材像」に掲げる基礎的な能力、意欲および資質をもっているか否かを評価する。
  3. 入学者選抜の種類と評価方法
    1. 入学者選抜にあたっては、「筆記試験」および「面接試験」、あるいは、「面接試験」のみを行い、「入学者選抜の基本方針」に則って評価する。
    2. 「筆記試験」では、学士課程等で修得すべき基礎学力の有無を重点的に評価する。
      「面接試験」では、教育研究者または高度専門職業人として社会に貢献する意欲と資質を重点的に評価する。

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