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芸術学科

人材養成上の目的・教育目標

文学部芸術学科は、文学部の「人材養成上の目的・教育目標」に基づき、芸術学科の「人材養成上の目的・教育目標」を次のとおり定める。

芸術学科は音楽学コース、映像芸術学コース、美術史学コース、芸術メディア論コース、演劇身体表現コース、総合芸術学コースの六つのコースで構成されている。いずれのコースにおいても、いわゆる実技者養成を目的とはせず、芸術に関する理論、歴史、それにまつわるコミュニケーションのあり方などを幅広く、かつ深く学ぶ環境を整える。学生それぞれの芸術に対する興味の芽生えを大切に育て、人間・文化・社会に対する知的好奇心と批評的視野を養う教育を通して、芸術・表現活動に対する観察力、自らと他者の関わりへの洞察力、社会における問題を発見し深く考察する思考力、それを様々な表現媒体によって伝達する表現力、柔軟かつ斬新な発想をもって現実に向き合う実践力などを培い、さまざまな時代、状況における人間の創造行為や表現活動の諸相を理解して、新たな文化を構想する分析力や創造力をもった人材を養成することを目標とする。

卒業の認定・学位授与に関する方針(ディプロマ・ポリシー)

文学部芸術学科は、文学部の「卒業の認定・学位授与に関する方針」に基づき、芸術学科の「人材養成上の目的・教育目標」に沿った人間を育成するため、所定の期間在学するとともに124単位を修得し、次の能力を身につけることを卒業認定と学位授与の要件とする。
具体的な到達目標は、次のとおりである。

  1. 人類の芸術・表現活動の歴史および、文化・社会との関わりに関する基礎的な教養を身につけている。
  2. 芸術に関する総合的な知識を獲得した上で、自らが専攻する個別専門領域における体系的な知識、あるいは領域横断的な知識を有している。
  3. 芸術についての学びを通し、既存概念にとらわれない幅広い知的好奇心や、様々な対象を自ら見て、聴いて、感じ、考え、理解する柔軟な感性を養い、専攻領域におけるあらたな問題提起と、その解決を提案する分析力および構想力、またそれを効果的に伝達する表現能力を備えている。
  4. 芸術学科で学んだ知識を基に時代・環境を越えて他者の営みを理解し、様々な表現媒体を活用したコミュニケーション力を活かしてより良い社会の構築に結びつける志向をもっている。

教育課程の編成および実施に関する方針(カリキュラム・ポリシー)

文学部芸術学科は、文学部の「教育課程の編成および実施に関する方針」に基づき、芸術学科の定める「人材養成上の目的・教育目標」および「卒業の認定・学位授与に関する方針」に沿って、次のとおり「教育課程の編成および実施に関する方針」を定める。

芸術学科では、専攻領域における研究を目的とした専門教育と、芸術一般にわたる教養を身につけることを目的とした教養教育という2つの領域をカバーする授業を提供する。4年間のカリキュラムの流れは以下のように編成する。
学修成果については、授業への参画意欲を重視し、各段階および領域において必要な理論的・実践的な思考の深化や能力の蓄積を、レポート、試験、演習等を通して総合的に評価する。

  1. 1年次には、様々な芸術領域における専門科目の理解に必要な基本的な知識・技能を身につけるために、幅広く入門的な講義を設置する。学生各自が芸術全般に関する基礎力を獲得すると共に、自主的に専攻コースの選択ができるよう科目の配置・指導を行う。
  2. 2年次以降は、学生が自らの専攻コースを選択する。体系的な知識を教授する講義科目と同時並行的に、専門的な課題を扱う授業を多く開講し、演習や講読、少人数での文献講読やゼミナール形式の授業などを通して、具体的な課題を思考し、考えたことを表現・発表する機会を積極的に設ける。
  3. 3年次では、各専攻コースの専門的知識を深めることを目的とした「研究」「演習」科目を中心に授業を配置すると共に、さまざまなトピックを専門的に扱う「特講」や、社会における芸術・文化・表現活動に広く触れる機会を設け、芸術を通して自らを他へと開いてゆく経験を与える。
  4. 専門5コース(音楽学・映像芸術学・美術史学・芸術メディア論・演劇身体表現)の場合、4年次で卒業論文が必須となる。ゼミおよび卒論制作においては、学生たちが独自の視点から問題を提起し、またそれを的確に表現する力を養うために、指導教員は密接なコミュニケーションをもって卒業指導を行う。一方、総合芸術学コースでは卒業論文を課されないが、学生は各自の視点を持ち、教養分野における知識を幅広く充実させるために、総合芸術学コースおよび専門5コースから横断的に授業を履修し卒業要件を満たす。

その他、所定単位を修得することによって多文化共生ファシリテーター/サポーターの認証資格取得も可能である。

入学者の受入れに関する方針(アドミッション・ポリシー)

文学部芸術学科は、文学部の「入学者の受入れに関する方針」に基づき、芸術学科の定める「人材養成上の目的・教育目標」に照らして、芸術学科の「卒業の認定・学位授与に関する方針」および「教育課程の編成および実施に関する方針」に沿って、次のとおり「入学者の受入れに関する方針」を定める。

  1. 求める人材像
    1. 芸術学科の学びに取り組む上で、知識・技能、思考力・判断力および文章読解力・表現力等において、高等学校等で修得すべき基礎的な能力を身につけている。
    2. 芸術・文化への強い関心をもち、それらを理解したいという意欲や、新たな文化やより豊かな社会の可能性を切り開こうとする意欲をもっている。
    3. 本学の教育理念である“Do for Others(他者への貢献)”を理解・共感し、現代社会に生起する様々な問題に関心をもち、芸術学科における主体的な学びを通して共生社会の担い手となる意欲をもっている。
  2. 入学者選抜の基本方針
  3. 上記「求める人材像」に掲げる基礎的な能力、志および意欲をもっているか否かを評価する。

  4. 入学者選抜の種類と評価方法
  5. 入学者選抜にあたっては、「一般入学試験」または「特別入学試験」を行い、「入学者選抜の基本方針」に則って評価する。入学者選抜の種類として、一般入学試験による「全学部日程」、「A日程」のほか、大学入学共通テストを用いた「大学入学共通テスト利用入学試験」がある。そのほか「自己推薦AO入学試験」、「指定校推薦入学試験」、「系列校特別推薦入学試験」などの特別入学試験がある。 評価方法も試験の種類によって、筆記試験のほか小論文により論述表現力を重視するものや面接により知的好奇心や学習意欲をみるものなどがあり、これらの試験を通じて本学科で学び、社会で活躍する人材を選抜する。とくに表現力・コミュニケーション力などを重視する。

教職課程

人材養成上の目的・教育目標

教職課程は、本学において教育職員免許状取得を目指す、すべての学生のための課程である。
明治学院大学は、建学の精神であるキリスト教教育を、“Do for Others”という教育理念を通じて実現しようとしている。教職課程の教育目標は、正にその「他者への貢献」を担える人材の育成を目標とする。
“Do for Others”とは多様な子どもたちとかかわることの中にある。教室の隅っこで佇んでいる児童・生徒に目を配り、大きな愛情を注ぐことのできる教員の育成を目指す。勿論、それは他の多くの子どもも視野に入れてのことである。
一人ひとりが等しくかけがえのない存在として、生き生きとした表情で過ごすことのできるように、学習指導・生活指導・学級経営(学校経営)、それぞれの側面で教員としての資質と知力と技能を磨くことを目指す。

課程修了の認定・教育職員免許状申請に関する方針

明治学院大学は、「キリスト教による人格教育」と学問の自由を基礎とし、教育理念“Do for Others(他者への貢献)”の実現を目指し、「人材養成上の目的・教育目標」に定める人間を育成する。教職課程は、広く教養を培い、他者とともに生きる力および自ら課題を発見し、その課題を解決する能力を高めるとともに、教職課程の定める専門分野に関する知識・技能および知的応用能力を身につけた人間を育成する。
教職課程で修得すべき能力の目標は、次のとおりである。

  1. 教職に関する幅広い教養を有するとともに、教員としての専門分野に関する基本的知識を有し、これらを体系的に理解している。
  2. 教員としての専門分野に関する基本的知識を習得し、活用し、応用するための能力を身につけている。
  3. 在学期間を通じて獲得した知識、技能、態度などを総合的に活用し、自ら課題を発見し、その課題を解決する能力を身につけている。
  4. 本学の根幹である「キリスト教による人格教育」を通じて、主体的に将来を切り拓き、社会に生起する問題に取り組む責任感、倫理観、協働性など、他者と共に生きる力を身につけている。

[教育職員免許状の種類]
教職課程で取得可能な教育職員免許状は学科毎に異なっている。英語(中学校、高等学校)、フランス語(中学校、高等学校)、社会(中学校)、地理歴史(高等学校)、公民(高等学校)、商業(高等学校)、情報(高等学校)、特別支援学校の教育職員免許状が取得できる。社会福祉学科では、特別支援学校の教育職員免許状(知的障害者、肢体不自由者、病弱者に関する領域)が取得できる。

[履修する科目]
教育職員免許状の種類によって、履修する科目が異なる。教職に関する科目、教科に関する科目、介護等体験(義務教育学校の場合)などを履修し、必要な単位を修得する必要がある。
教職課程に所定の期間在学し、必要な単位を修得した学生に対し、課程の修了を認定する。教育職員免許状の申請のサポートは学務教職課が行う。

[教育職員免許状の申請]
学務教職課・横浜教務課が教育委員会(国際学科の学生は神奈川県教育委員会、芸術学科、グローバル法学科、国際キャリア学科、情報数理学科以外の学生は東京都教育委員会)に一括申請し、必要な単位を修得した学生は教育職員免許状を取得する。
学科が課程認定を受けていない教育職員免許状を取得しようとする学生は、申請に必要な書類を学務教職課で受け取り、個人で申請し、教育職員免許状を取得する。

[玉川大学小学校教員養成特別プログラム]
小学校の教育職員免許状に関しては、玉川大学小学校教員養成特別プログラム(通信制)を利用する。必要な単位を修得後、個人で申請し、教育職員免許状を取得する。なお、このプログラムの履修については学科により異なる。学務教職課の担当者、申請できる学科主任、教職課程の担当者が、履修している学生にきめ細かな指導を行う。

教育課程の編成および実施に関する方針(カリキュラム・ポリシー)

[目的]
教職課程は、教育職員免許状の取得のために、教職に関する科目、教科に関する科目などを組織的、系統的に編成している。

[学年進行]
教職課程は、教育課程の実施に際して、1年次からすべての科目を履修させるのではなく、学年進行で履修できる科目を設定している。1、2年次には、教育学及び心理学に関する原理的な科目を設定している。2年次、3年次には、教育実習を想定しながら、専門科学の知見を得られるような科目を設定している。英語科、フランス語科、社会科・地理歴史科・公民科の教科教育法は2、3年次に設定している。商業科、情報科の教科教育法は3年次に設定している。教科に関する科目も、教職に関する科目と同時並行で履修できるように設定している。

[教育実習と教職実践演習]
教育職員免許状の取得の際の大関門である教育実習は、所定の科目の単位を修得しないといけない。3年次終了までに履修すべき科目として前提科目を設定している。単位を修得できない場合は、教育実習には行かせない。教育実習は、クラス毎に事前指導を行い、十分な準備をさせた上で、教育実習に行かせている。教育実習終了後も、反省会などを開催し、より良い教員の卵を育成している。そのほかに、教職実践演習を、最後の学期に設定し、これまでの授業を振り返りながら、教員として必要な知識・技能を習得することができたか、今後何が必要かを考えさせるようにしている。教育実習に関する前提科目以外の科目については、卒業までに履修できるよう設定している。

[介護等体験]
義務教育学校の教育職員免許状の取得を目指す者には、3年次以降に介護等体験を設定している。2年次にレポート、3年次にガイダンスを行い、介護等体験に行かせている。

[授業形態]
授業形態は、科目の特性、履修者数などに応じ、講義、演習、実習等を適切に展開している。学年進行によって、多人数から少人数になるようにクラスを設定し、より実践的な指導を心がけている。教育実習、教職実践演習は、少人数できめ細やかな指導を心がけている。

[評価]
評価は、明治学院大学の評価基準に則り、90点以上はS、80点以上はA、70点以上はB、60点以上はC、60点未満はDとしている。評価そのものは、科目の特性、履修者数などに応じ、授業における参加の度合い、レポートの成績、試験の成績、教育実習の成績などを基に、科目担当者が行っている。教育実習だけは他の科目とは異なり、事前指導、実習校、事後指導を踏まえて、教育実習担当者が評価を行っている。
評価の際の観点としては、次のとおりである。

  1. 教職に関する幅広い教養を有するとともに、教員としての専門分野に関する基本的知識を有し、これらを体系的に理解している。
  2. 教員としての専門分野に関する基本的知識を習得し、活用し、応用するための能力を身につけている。
  3. 在学期間を通じて獲得した知識、技能、態度などを総合的に活用し、自ら課題を発見し、その課題を解決する能力を身につけている。
  4. 本学の根幹である「キリスト教による人格教育」を通じて、主体的に将来を切り拓き、社会に生起する問題に取り組む責任感、倫理観、協働性など、他者と共に生きる力を身につけている。

教職課程履修者の受入れに関する方針

明治学院大学は「人材養成上の目的・教育目標」に定める人間を育成するため、次のとおり教職課程履修者受入れの方針を定める。

  1. 教職課程履修者の受入れ方針
    1. 明治学院大学の教育理念を理解し、人間や社会に関心と探究心を持ち、真摯に勉学に励む意欲を持っている者。
    2. 教職課程の授業に主体的に取り組む意欲を有している者。授業に真摯に参加できる者(ノートが取れる、必要な場面で発言できるなど)。
    3. 高等学校等で修得すべき基礎的な能力(知識・技能、思考力・判断力・表現力)を身につけている者。
    4. 社会に関心がある者。私たちの社会の課題(教育〔教育理論・制度、教員など〕、子どもの成長〔発達、学習など〕、子どもに関わる仕事)を主体的に解決し、社会に貢献しようとする意欲を持っている者。
    5. 人前で話すことに挑戦しようとする者
  2. 教育実習及び介護等体験の受入れ方針
    教育実習、介護等体験のためのガイダンスを事前に行っている。ガイダンスに出席していない場合は、教育実習の履修、介護等体験の参加ができない。
    3年次を終了した時点で、教育実習に関わる前提科目の単位を取得できていない場合、教育実習及び教職実践演習の履修はできない。

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